戦略と組織

オブザーバビリティに使用するツール数に関して、組織はどのような戦略的嗜好を持っているのでしょうか？好まれるのは、単一の統合型のオブザーバビリティプラットフォームなのか、それとも寄せ集めて使用されたり、特定の監視性能のみに使用される最高品質のソリューションでしょうか？結果は以下の通りです。

• 半数以上（54%）が、単一の統合型プラットフォームをある程度望んでいる（対前年比で15%増）
• 4分の1以上（29%）が、複数のポイントソリューションをある程度望んでいる（対前年比で14%減）
• 16%のみがどちらでもよいと回答

調査対象者に、組織内の役割におけるオブザーバビリティ支持の程度について尋ねました。特筆すべき点として、以下が挙げられます。

• すべての役割全体での平均の支持レベルは68%で、2022年とほぼ同程度
• 平均として、70%が最高幹部のエグゼクティブを支持者と見ており、そのうち31%がより強い支持者であった
• 技術系最高幹部がもっとも高いレベルで強く支持、または概ね支持（それぞれ36%と76%）していおり、次いでITエンジニアが支持（それぞれ34%と75%）
• 約3分の2（64%）が、非技術系最高幹部をオブザーバビリティ支持者とみなしている（対前年比で14%減）
• 全体として、対前年比でオブザーバビリティへの反対は47%減少し（2022年の7%と比較して、平均でわずか4%に）、SREがもっとも反対しているとみられている（とはいえわずか5%）

本レポートの定義においてフルスタックオブザービリティを実現している、または成熟したオブザーバビリティの実践を行っている回答者は、それらの2つの要素がない回答者に比べ、オブザーバビリティを強く支持していました。

オブザーバビリティを完全に中核的な事業目標の達成要因であると考えている組織の回答者は、ほぼすべての役割においてオブザーバビリティを強く支持する傾向が見られました。

今回の調査では、オブザーバビリティの目的が変化したのかどうかを調べました。つまり、実務担当者とIT意思決定者（ITDM）は、オブザーバビリティを中核的な事業目標の達成要因であると考えているのか、もしくはインシデントへの対応や予防強化に必要な要因であると考えているのかについて、調査を行いました。結果は以下の通りです。

• 5分の2（40%）が、どちらかというとオブザーバビリティを中核的な事業目標の達成要因であると考えている（対前年比で21%減）
• 約3分の1（32%）が、事業目標とインシデント対応のいずれも同様に、組織のオブザーバビリティの達成要因だと考えている（対前年比で14%増）
• 4分1以上（26%）が、どちらかというとオブザーバビリティをインシデントへの対応と予防強化に必要な要因であると回答（対前年比で23%増）

総合すると、71%がある程度オブザーバビリティを中核的な事業目標の達成要因であると考えており、これは2022年には78%でした。一方、57%がある程度オブザーバビリティをインシデントへの対応と予防強化に必要な要因であると考えており、これは2022年には49%でした。

注目すべき点として、「どちらかというとオブザーバビリティを中核的な事業目標の達成要因である」と考えている回答者は、単一の統合型プラットフォームを好む傾向が高く見られました。オブザーバビリティを中核的な事業目標の達成要因であるとした672名の回答者のうち、63%は単一の統合型プラットフォームを望ましいとし、一方で複数のポイントソリューションを望ましいとしたのは27%でした。