導入状況

機能数別

回答者の組織で導入されている機能の数については、以下のことが明らかになっています。

• 2023年、組織は昨年より多くのオブザーバビリティ機能を導入（導入機能数の中央値は、2022年で6項目が、2023年では9〜10項目）
• 半数以上（56%）が6〜11項目を導入済み（12%が1〜4項目、85%が5項目以上、42%が10項目以上）
• 17すべてのオブザーバビリティ機能を導入済みと答えた組織はわずか1.5%（2022年の3%から減少）

導入計画について

フルスタックオブザーバビリティの普及

本レポートでのフルスタックオブザーバビリティの定義に基づくと、3分の1（33%）の回答者がこれを実現しており、昨年と比べて58%増加しました。

フルスタックオブザーバビリティ実現の利点については、こちらの結果をご覧ください。

システムの健全性を監視するために使用しているツール数を尋ねました。大多数の回答者は複数のツールを使用している、と回答しました。

• 回答者の86%が2つ以上のツールを使用し（2022年から9%減少）、63%が4つ以上（2022年から23%減少）、また5分の1（19%）が8つ以上（2022年から14%減少）を使用
• 使用していると回答されたツール数でもっとも多かったのは、2つと5つ（それぞれ13%）で、2022年の7つから減少、また平均ツール数は5.1（2022年の5.9から14%減少）
• オブザーバビリティを1つのツールで実現しているという回答はわずか5%（2022年から171%増）

システム停止を最初に検知する方法について、各組織ではどのように実施しているかを回答者に尋ねました。調査結果は以下の通りです。

• 「複数の監視ツール」が依然として多数（58%）で、他のすべての選択肢からこの選択肢にシフトしており、この回答は対前年比で12ポイントと大幅に上昇（25%増）。単一のオブザーバビリティプラットフォームは対前年比で25%減
• 約4分の3（73%）が、監視ツールでシステム停止を検知（2022年の67%から増加）
• 残りの4分の1（25%）は、未だに手動チェック、苦情、インシデントチケット（2022年の33%から減少）といった効率の悪い方法でシステム停止を検知すると回答

回答者に、組織のテレメトリーデータがどのように統合、またはサイロ化されているかについて尋ねました。回答は以下の通りです。

• 全体として、40%がよりサイロ化されたテレメトリーデータ（2022年から22%増）、対して37%がより統合されたテレメトリーデータ（2022年から25%減）を保持しており、大まかに二分されている
• ややサイロ化されているとの回答が最も多く（27%）、13%が「大部分がサイロ化されている（テレメトリーデータを個別のデータストアに分割して置いている）」と回答
• 「ほぼテレメトリーデータを統合している（テレメトリーデータを1箇所に統合している）」との回答は14%のみ

8つ以上のツールを使用している回答者は、単一のツールを使用する回答者（42%）に比べて、よりサイロ化されたテレメトリーデータを保持している、との回答が多く見られました（46%）。

より統合されたテレメトリーデータを保持する回答者は、サイロ化されたテレメトリーデータを持つ回答者と比べて、ビジネスインパクトの大きいシステム停止が少なく、MTTDとMTTRが短い傾向が見られました。

• 3分の2（66%）が、システム停止は月2〜3回以下（「サイロ化されたテレメトリーデータ」の回答者では55%）
• 半数以上（51%）が、システム停止を30分以内に検知（「サイロ化されたテレメトリーデータ」の回答者では47%）
• 約3分の1（32%）が、システム停止を30分以内に解決（「サイロ化されたテレメトリーデータ」の回答者では30%）

注目すべき点として、よりサイロ化されていると回答した40%のうち、68%が実際には単一の統合型プラットフォームを強く望んでいることが示唆されています。

特性別

もっとも多いもので46%（連携強化）、もっとも少ないもので21%（カーディナリティの高いデータの取り込み）が、オブザーバビリティを実践する上で特性として実装されていると回答しました。結果は以下の通りです。

• 全般的に、ほぼ全てのオブザーバビリティ実践の特性を導入しているとの回答は減少（対前年比で、10は減少、5は増加）
• 上位3位の回答は昨年と同じで、約半数（46%）が、オブザーバビリティにより、技術スタックを横断した判断が必要な場合におけるチーム間の連携が強化されたと回答

注目すべき点として、イベントやインシデントのビジネスインパクトを定量化するために、ビジネスでの文脈を考慮し、テレメトリーデータに含めていると答えた回答者の数は、対前年比で10ポイントまたは27%減少しました。また、自社組織が技術スタック全体のテレメトリーデータを収集していると答えた回答者の数は、対前年比で13%減少しました。いずれの特性もビジネスオブザーバビリティの実現には重要であるため、これらの現象は懸念材料です。

成熟したオブザーバビリティ実践の普及

本レポートでの「成熟したオブザーバビリティの実践」の定義に基づくと、成熟したオブザーバビリティを実践している回答者は5%にとどまりました（昨年と同様）。成熟したオブザーバビリティを実践する回答者は、オブザーバビリティの特性を多く備えている傾向も見られ、77%が10項目以上、そのうち25%が15項目すべてを備えていました。

顕著な点として、成熟したオブザーバビリティを実践している全回答者85人（100%）が、オブザーバビリティにより顧客行動に対する理解が深まったことで収益維持率が向上したと回答しました。これに対し、実践の成熟度の乏しい回答者では31%でした（2022年と同様）。

成熟したオブザーバビリティとフルスタックオブザーバビリティの両方を実現している回答者は、3%のみでした。ほぼ3分の2（65%）が、成熟したオブザーバビリティを実践できておらず、フルスタックオブザーバビリティも実現できていないと回答しています。

回答者に、自社組織のオブザーバビリティの年間支出額を尋ねました。回答は以下の通りです。

• 10万ドル未満の支出は14%のみ、77%が10万ドル以上を支出
• ほぼ3分の2（64%）が10万ドル〜250万ドルを支出
• 約半数（45%）が、50万ドル以上を支出
• 約10分の3（29%）が、100万ドル以上を支出
• 13%のみが250万ドル以上を支出

本レポートでの「オブザーバビリティの成熟度」の定義に基づくと、成熟度の高い組織は、より多くの予算をオブザーバビリティに支出している傾向にありました。59%が年間50万ドル以上を支出し、これに対して成熟度の少ない組織では45%でした。

オブザーバビリティへの支出が増えるほど、オブザーバビリティは中核的なビジネス目標の達成要因であり、オブザーバビリティを導入してからMTTR（平均復旧時間）が改善したと回答する傾向が高くなりました。

顕著な点として、組織が単一のオブザーバビリティツールを使用している場合、オブザーバビリティへの年間支出が10万ドル以下であるとの回答がもっとも多くなりました（44%、対して2つ以上のツールを使用する組織では13%）。逆に、8つ以上のツールを使用していると回答した組織では、年間100万ドル以上を支出しているとの回答が多くなりました（49%、対して単一ツール使用の組織では5%）。また、10以上のツールを使用している組織では、年間500万ドル以上を支出しているとの回答がもっとも多くなりました（14%、対して単一ツール使用の組織では0%）。

加えて、自社組織で年間10万ドル以上をオブザーバビリティに支出しているとした回答者は、フルスタックオブザーバビリティを阻む主な課題として、多すぎるツールと高すぎるツールコストをもっとも多く挙げました（いずれも25%）。

「来年に向けたオブザーバビリティへの支出から最大の価値を引き出すための計画」と、「年間ROIの中央値」について、ご覧ください。