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エン・ジャパン、利用企業数No.1の求人サイト「エンゲージ」にオブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム「New Relic」を採用

サービスの急成長をオブザーバビリティが支え、インシデント対応工数は半分以下に

2024年 3月 5日

デジタルビジネスにオブザーバビリティ(可観測性)プラットフォームを提供するNew Relic株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:小西 真一朗、以下「New Relic」)は、エン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木 孝二、以下「エン・ジャパン」)が、利用企業数No.1の社員・バイト求人サイト「エンゲージ」にオブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」を導入したことを発表します。

※アルバイト・社員募集 総合型の求人サイトとして掲載企業数No.1(エン・ジャパン調べ)

 

導入の背景と経緯

HR-Techプロダクトとしてのエンゲージは、企業向け採用支援ツール「engage」、求職者向け求人サイト「エンゲージ」から構成されます。(以下、プロダクト/サービスの表記を「エンゲージ」に統一)。「エンゲージ」は、コスト0円で簡単に採用ホームページを開設し、求人掲載、応募者管理、採用までを一貫して行える求人サービスとして支持を拡大しています。利用企業数国内No.1の社員・バイト求人サイトとして、2024年2月時点でおよそ60万社(国内企業の7社に1社に相当)が158万件を超える求人を掲載。求職者会員数は337万人を突破しました。

顧客企業は、エン・ジャパンが培ってきたノウハウが凝縮された、採用支援ツールの基本機能を無料で使用できることがエンゲージの最大の特長です。応募や採用に関わる成功報酬は不要で、より高度な採用支援機能を有料で使用することもできます。

 

エン・ジャパンでは、エンゲージを投資事業の中核のひとつに位置づけており、2023年に示した中期経営計画では「5年で10倍のビジネス成長」を掲げています。これを実現するために、アプリケーション開発の内製化、エンジニアの増員とともに、オブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」の活用をエンジニア組織全体で推進しています。

 

New Relicの導入と効果

現在、エンゲージはマイクロサービスアーキテクチャを採用したモダンなコンテナアプリケーションへのリニューアルが進められており、より高い信頼性とスケーラビリティを備えたサービス基盤への見直しも同時に進行中です。

エンゲージのサービス提供におけるトラブルシューティングの迅速化と、これまで見えなかった不具合の潰し込みが可能になったことは、New Relicがもたらした大きな効果です。New Relicによるアプリケーションプロセスやインフラ全体の可視化と様々な観測データは、アプリケーション開発チームとプラットフォームチームが協力し、問題解決とサービス品質の改善に取り組むための「共通指標」となっています。部門を超えた情報共有と協力体制の確立、対応フローの円滑化により、インシデント対応工数は半分以下に削減されました。さらに、エンジニア組織の拡充やシステム投資にかかる意思決定に関わるデータも提示できるため、経営・ビジネスサイドにもNew Relicの有用性が評価されています。

 

エン・ジャパン VPoE 小澤正幸 氏 コメント

「ビジネス規模を10倍に成長させるためには、アプリケーションとサービス基盤が10倍のトラフィックを支えるスケーラビリティと信頼性を備えなければなりません。New Relicによるアプリケーションプロセスやインフラ全体の可視化と様々な観測データは、これらを着実に改善し、エンゲージというプロダクトを理想の姿に近づけていくために重要な指標を示してくれます」

 

New Relic 代表取締役社長 小西真一朗 コメント

「エンゲージのビジネス成長とモダナイゼーションに、New Relicが貢献できることを大変光栄に思います。エンゲージというプロダクトを磨き上げ、その価値を高め、持続的なビジネス成長を支えていくために、New Relicのエンドツーエンドのオブザーバビリティをお役立ていただけるものと確信しています」

 

■「エン・ジャパン」New Relicご採用事例の詳細は、以下をご参照ください。
https://newrelic.com/jp/customers/en-japan

■ その他のお客様によるNew Reilc採用事例は以下からご覧いただけます。
https://newrelic.com/jp/customers

■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。 
https://newrelic.com/jp/about/media-assets

 

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relic は、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

 

■オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム「New Relic」の特長

New Relicはオブザーバビリティのリーダーとして、優れたソフトウェアの計画、構築、デプロイ、実行に対するデータドリブンなアプローチでエンジニアを支援しています。New Relicは、エンジニアがあらゆるテレメトリー(メトリクス、イベント、ログ、トレース)を取得できる唯一の統合データプラットフォームを提供し、強力なフルスタック分析ツールとの組み合わせにより、エンジニアが意見ではなくデータを用いて最高の仕事をできるよう支援します。New Relicは、シンプルで透明性の高い価格体系を採用しています。開発サイクルタイムの計画、変更失敗率、リリース頻度、平均復旧時間(MTTR)の改善を支援することにより、エンジニアに高い費用対効果をもたらします。

 

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

 

将来予想に関する記述

本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。

New Relicについて

アプリケーションパフォーマンス監視(APM)が発案されて以来、New Relicは最先端のプラットフォームとしてオブザーバビリティの最前線に立っており、デジタル体験の中断を解消します。adidas Runtastic、米国赤十字社、Domino’s、GoTo Group、Ryanair、Topgolf、William Hillといった世界中の企業がNew Relicを利用して、より優れたデジタル体験を創造し、収益を最適化し、イノベーションをリードしています。 www.newrelic.com.

メディアコンタクト

New Relic株式会社

広報担当

Japan_pr@newrelic.com