デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都中央区、執行役員社長：古舘 正清、以下「New Relic」）は、AI支援型ソフトウェア開発向けに設計されたオブザーバビリティソリューションである「New Relic Preflight」というオープンソース機能を発表しました。エンジニアリング組織がAIコーディングアシスタントを急速に導入するにつれ、これらのツールは従来のオブザーバビリティスタックの外で動作することが多く、ビジネス全体にわたって大きな盲点が生じています。「New Relic Preflight」は、本番環境レベルの監視をソフトウェアライフサイクルのコーディングフェーズに直接拡張し、断片的で監視されていないAIの使用を、高度に統制され、最適化され、監査可能なエンタープライズの優位性へと変革します。

AIコーディングアシスタントは、現代の開発ワークフローの中核を成すものとなっています。Claude Code、Cursor、GitHub Copilot、Windsurfといったツールを使用する開発者は、より迅速に製品をリリースできますが、多くの開発者にとってそのスピードには盲点が伴います。セッションごとにトークンが消費され、トークンには費用がかかりますが、ほとんどのチームはその支出が成果につながっているのか、それとも単なるノイズになっているのかを把握できていません。AIが効率的に動作したのか、同じミスを繰り返していたのかなども可視化できていないのが現状です。

New Relic Preflightは、AI支援開発に完全なオブザーバビリティをもたらすオープンソースのMCPサーバーです。AIコーディングアシスタントに直接接続し、セッションメトリクス、コスト内訳、動作パターン、効率スコアなどの構造化されたテレメトリーを収集します。アカウント不要でローカルで実行することも、New Relicに接続して同じデータを既存のプラットフォームに取り込み、本番システムと並行してクエリを実行することも可能です。

Preflightが可視化するワークフロー

AI支援開発の隠れたコストの可視化と管理：AIコーディングアシスタントはトークン単位で課金されます。Preflightは、セッション、日次、週次レベルでトークンの支出を追跡し、モデルとツールタイプ別に分類します。さらに、設定可能なしきい値を提供し、セッション、日次、週次の予算制限を設定し、上限を超える前にアラートを受け取ることができます。

AIによる生産性低下やムダの検知：アンチパターン検知機能が、スラッシング（進行状況が見られないのに同じツールを連続して繰り返し呼び出すこと）、再読み込みや理由のないトークン使用量の水増し、盲目的なコード変更、行き詰まったループといった一般的な障害モードを特定します。最もコストの高いセッションと障害パターンの相関を特定することで、タスクの指示方法や構成方法を根本的に変えることができます。

週次で効率スコアを自動作成：各指標を文脈に沿って整理した週次のコーチングレポートを生成します。効率スコアは、成果あたりのコスト、タスク完了率、ツール選択の質、アンチパターンの発生頻度を単一の数値に統合し、時系列で追跡できるようにします。また、今週の成果を過去の基準値と比較し、改善点を明らかにし、成果に対してコストが最も高いセッションの種類を特定します。これは毎週末に自動的に生成されます。

提供について - 単独動作も連携動作も可能

Preflightは、New Relicアカウント不要で、すべての機能をすぐに利用できます。ローカルモードでは、ダッシュボード、セッション履歴、週次サマリー、効率性コーチング、アラートなど、すべての機能がマシンに保存されます。データを統合する準備ができたら、New Relicアカウントに簡単に接続することも可能です。既存のAIコーディングアシスタントと並行してインストールされ、Claude Code、Cursor、GitHub Copilot、Windsurf、Zed、Continue.dev、Amazon Q および一般的なMCP対応クライアントをサポートしています。

■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。　
https://newrelic.com/jp/about/media-assets

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relic は、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

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New Relic株式会社　マーケティング部　広報担当：佐藤
Email: japan_pr@newrelic.com

共同ピーアール株式会社（New Relic株式会社 広報代行）
E-mail: newrelic-pr@kyodo-pr.co.jp
担当/TEL：児玉（070-4303-7256）、干場（070-4303-7261）、田村（070-4303-7254）、本田（070-4303-7350）、片木（080-2032-2810）