デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都中央区、以下「New Relic」）は、株式会社TimeTree（本社：東京都新宿区、以下「TimeTree」）が、オブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」の活用によって、世界6,500万ユーザーが利用するカレンダーシェアアプリ「TimeTree」のサービス品質向上などの成果を上げたことを発表します。

導入の背景と経緯

カレンダーシェアアプリ「TimeTree」は、予定の作成、共有、コミュニケーションという機能性を、多くの人が抱いている「誰かを誘いたい」「誘われて嬉しい」という体験に結びつけ、世界中で大きな支持を獲得しています。TimeTreeのユーザー数は世界で6,500万に達し、2015年3月にサービスを開始して以来、作成された予定は120億件（2025年5月時点）を超えています。

TimeTreeは、家族や友人、職場などで使う「共有カレンダー」、オープンにイベントやスケジュール情報を発信できる「公開カレンダー」の2軸でグローバルにサービスを展開しており、ユーザー数の拡大とともにトランザクションとデータ量が急増していました。これに対処するため、2025年初頭にGoogle Cloud上の新しいサービス基盤に移行。Cloud Runによるサーバーレスのコンテナ実行環境を整備するとともに、優れたスケーラビリティを備えたSpannerでメインデータベースを構築しました。

New Relicの導入と効果

TimeTreeは2022年にNew Relicを導入、当初は、SREチームを中心にオブザーバビリティの活用を推進してきました。その中で、データベースのパフォーマンスチューニングを最適化してコンテナ数の削減に寄与するなど、大きな効果を上げてきました。2024年10月には、導入範囲を拡大し、全社で40名を超えるエンジニア全員がNew Relicのフル機能を活用できる環境を整備しています。

2024年10月の導入範囲拡大時、TimeTreeでは、New Relicの利用ライセンスを従来の「ユーザーライセンス」から、このたび本格提供も開始された「Compute Capacity Unit（CCU）ライセンス」に切り替えました。従来の「ユーザーライセンス」では、データ取り込み量（GB/月）と利用人数に応じて課金されるのに対して、「CCUライセンス」では、データ取り込み量（GB/月）とNew Relicで処理した各アクション（例：ページのロード、クエリの実行、アラート、APIコールの呼び出しなど）に対して課金され、利用人数に制限はありません。

CCUライセンスの採用によってNew Relicが「全社共通で使えるツール」になったことで、エンジニア全員がプロダクトの品質やユーザー体験の向上に取り組む体制が強化されました。従来は、バックエンドエンジニアから要請を受けたSREが中心となって問題解決を進めてきましたが、現在は、New Relicが示す観測データを関係者が同時に見ながら不具合の原因を探ることが可能になっています。目の前の問題の早期解決と、潜在的な問題の予防保守が可能になったことで、アプリケーション開発チームは機能開発や改善に注力することができ、生産性の向上が図られました。また、アプリケーション開発段階からのNew Relic活用も進んでおり、本番リリース前にパフォーマンスを評価して、事前に不具合を解消するような手順も定着化するなど、TimeTreeユーザーへの価値提供サイクルの短縮化に結びついています。

株式会社TimeTree 技術本部 SREチーム マネージャー 金井栄喜氏 コメント

「エンジニア組織全体でNew Relicの活用が定着化していくにつれ、システムの健全性が継続的に改善され、TimeTreeのサービス品質とお客様体験は着実に向上しています。また、オブザーバビリティを活用する文化の浸透とともに、エンジニア組織全体のパフォーマンスが向上している実感があります」

■ 「TimeTree」New Relicご採用事例の詳細は以下をご参照ください。
https://newrelic.com/jp/customers/timetree

■ その他のお客様によるNew Relic採用事例は以下からご覧いただけます。
https://newrelic.com/jp/customers

■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。　
https://newrelic.com/jp/about/media-assets

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relic は、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

【このプレスリリースに関するお問合せ先】
New Relic株式会社　マーケティング部　広報担当：佐藤
Email: japan_pr@newrelic.com

共同ピーアール株式会社（New Relic株式会社 広報代行）
E-mail: newrelic-pr@kyodo-pr.co.jp
担当/TEL：児玉（070-4303-7256）、干場（070-4303-7261）、田村（070-4303-7254）、本田（070-4303-7350）