デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都中央区、以下「New Relic」）は、2026年3月に都内で開催された「New Relic Trailblazer Meetup」にて、当該年度において最も影響力の高い活動を実施し、国内におけるオブザーバビリティの啓発に貢献したエンジニアを表彰する「New Relic Trailblazer of the Year 2026」を発表し、CTCシステムマネジメント株式会社の杉浦 秀祐（すぎうら しゅうすけ） 氏がこれを受賞しました。

New Relicは、日本国内におけるオブザーバビリティの普及・浸透をリードするパートナー企業の先駆者を「New Relic Trailblazer（トレイルブレイザー）」として認定し、ともにオブザーバビリティの普及活動に取り組んでいます。この制度は2023年に発足し、国内を代表するSIer企業・コンサルティング企業などで構成される認定メンバーが、講演やブログ執筆をはじめ、オブザーバビリティ啓発のためにさまざまな活動を行っています。「New Relic Trailblazer of the Year 2026」は、2025-2026年度にかけて、所属する企業の内部向けや社外向けを対象とするオブザーバビリティの啓発活動において、トータルで最も影響力の高い活動を実施したNew Relic Trailblazerを表彰するものです。

CTCシステムマネジメント 杉浦 秀祐 氏（写真）の受賞理由

• 自身の上位資格取得やNew Relicのeラーニングコンテンツ「New Relic Dojo Web（ドウジョウウェブ）」のコンプリートにとどまらず、社内勉強会の実施、Dojoや資格試験の対策講座の実施を通じて、多くのNew Relicエンジニアの輩出、強化に貢献。

• 顧客への多数の提案活動/啓発活動に加えて、複数案件の受注・デリバリーを通じNew Relicによる顧客の課題解決を実現。導入事例コンテンツとなった顧客も。

   

受賞したCTCシステムマネジメント 杉浦 秀祐 氏のコメント

「このたびの受賞を大変光栄に思います。これまでの活動は決して一人で成し遂げたものではなく、共に前向きに挑戦してきた仲間の支えがあってこそ実現したものです。Trailblazerコミュニティでは、志を同じくするメンバーと技術同人誌の共同執筆にも挑戦できたことからも、立場や所属を越え、オブザーバビリティの普及に情熱を持つ仲間と切磋琢磨できる環境は大きな力となっています。今後もTrailblazerコミュニティを通じて、カスタマーサクセスの実現に貢献するとともに、エンジニアが安心して休息を取れる環境づくりに少しでも寄与できればと考えています」

また、New Relicは、2026年3月に新たに6名のメンバーをNew Relic Trailblazerに認定しました。これによってNew Relic Trailblazerの人数は、合計14社17名となりました。2026年3月に新たに認定されたメンバーは、以下の通りで、本日よりプロフィール等の詳細情報をWebサイトで公開しています。

• 末松 直樹（すえまつ なおき）氏：アクセンチュア株式会社
• 菅原 充貴（すがわら みちたか）氏：株式会社BeeX
• 飯塚 大介（いいづか だいすけ）氏：伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
• 岡 博之（おか ひろゆき）氏：CTCシステムマネジメント株式会社
• 柴山 拓也（しばやま たくや）氏：日本電気株式会社
• 井上 正男（いのうえ まさお）氏：SCSK株式会社

■New Relic Trailblazerについて

https://newrelic.com/jp/trailblazer

■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。　
https://newrelic.com/jp/about/media-assets

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relic は、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

【このプレスリリースに関するお問合せ先】
New Relic株式会社　マーケティング部　広報担当：佐藤
Email: japan_pr@newrelic.com

共同ピーアール株式会社（New Relic株式会社 広報代行）
E-mail: newrelic-pr@kyodo-pr.co.jp
担当/TEL：児玉（070-4303-7256）、干場（070-4303-7261）、田村（070-4303-7254）、本田（070-4303-7350）