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スマートドライブ、オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム「New Relic One」を導入

監視ツール統合によるITコスト削減と運用効率化を実現

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2021年 3月 26日

デジタルビジネスにオブザーバビリティ(可観測性)を提供するNew Relic株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:小西 真一朗、以下「New Relic」)が提供するオブザーバビリティプラットフォーム「New Relic One」を、移動の進化を後押しするデータプラットフォームやサービスを展開する株式会社スマートドライブ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北川烈、以下「スマートドライブ 」)が導入しました。

 

導入の背景と経緯

スマートドライブは「移動の進化を後押しする」をビジョンに、グローバルで最も利用されるモビリティデータプラットフォームを目指し、車やバイクなどあらゆる移動体のセンサーデータを収集する「データインプット」、収集したデータを加工して価値を高める「プラットフォーム」、 そしてこれらのデータを活用しサービスを創出する「データアウトプット」の大きく3つの領域において、一気通貫したサービスを提供しています。提供サービスの拡大と共に、インフラ環境だけでなくアプリケーションやフロントエンドのパフォーマンスを管理するニーズが高まってきており、問題を迅速に特定し、SREチームと開発チームが共通認識を持ってサービス向上に取り組める環境の整備が急務でした。

 

「New Relic One」の導入効果

スマードドライブではクラウド車両管理システムの「SmartDrive Fleet」のサービス改善のために、アプリケーションパフォーマンスの可視化、ボトルネックの特定を行うことができる「New Relic APM」を2018年に採用しており、一定の成果を上げていました。2020年8月にNew Relicが新たなライセンス体系である「New Relic One」を発表したことにより、アプリケーションモニタリングだけでなく、Webブラウザー上でのユーザー体験からインフラストラクチャー、ログ管理までエンドツーエンド(E2E)のサービスの可視化が可能となったため、「New Relic One」の全機能(フルスタック)導入を決定しました。「New Relic One」に移行した後、元々利用していたログ監視ツールを「New Relic One」にリプレイスすることで、監視ツールの維持・管理コストが削減できるとともに、必要な作業が「New Relic One」だけで完結できるようになり、運用効率化にも繋がっています。

 

今後の展望

拡大し続けるモビリティ産業での課題解決ニーズに応えるため、スマートドライブでは引き続き顧客志向でのサービス開発を通じたビジネス成長を目指します。また、New Relicの活用を促進し、エンドツーエンドでのオブザーバビリティ実現することで、さらなるサービス運用の効率化、チーム内の連携強化を図ります。

 

株式会社スマートドライブ 執行役員 開発責任者 雲野裕介氏は次のように述べています。 「スマートドライブはこれからも移動の進化を後押しするため、多様なプロフェッショナリズムを持つメンバーと共に顧客志向でのサービス開発・運用に取り組んでまいります。New Relicには異なる専門性を持ったチームが共有できる共通の指標、共通の言語として引き続き活躍してくれることを期待しています。」

New Relic株式会社 代表取締役社長 小西真一朗は次のように述べています。 「Mobility as a Service市場を牽引するスマートドライブ様の事業に貢献できることを大変光栄に思います。New Relicが提供するオブザーバビリティを通じて、スマートドライブ様が目指す移動の進化に貢献できるよう支援してまいります」

 

■ New Relicについて

2008年に創業したNew Relicは、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャーだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を計測可能な戦略へと変化させることができます。グローバルでは、AirbnbやGitHubなど1万7000社ならびにFortune 100企業の過半数で導入されています。日本でもすでに数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New RelicがFortune 100企業の過半数から支持されている理由はnewrelic.co.jpをご覧ください。

 

■ New Relic Oneについて

New Relic Oneはお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic Oneを利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic Oneには、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。 ・Telemetry Data Platform: ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。 ・Full Stack Observability: APM、インフラストラクチャー、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。 ・Applied Intelligence: インシデントを迅速に検出、理解、解決するための応用インテリジェンスが備わっています。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。 ※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

【このプレスリリースに関するお問合せ先】 New Relic株式会社 マーケティング部:七戸、湯原 TEL: 03-4577-9065 Email: japan_marketing@newrelic.com

株式会社井之上パブリックリレーションズ New Relic PR担当:北野、妹尾、横田 TEL: 03-5269-2301 Email: newrelic@inoue-pr.com

 

将来予想に関する記述

本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。

New Relicについて

2008年に創業したNew Relicは、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「可観測性プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャーだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を計測可能な戦略へと変化させることができます。グローバルでは、AirbnbやGitHubなど17,000社ならびにFortune 100企業の過半数で導入されています。日本でもすでに数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New RelicがFortune 100企業の過半数から支持されている理由はnewrelic.co.jpをご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。

※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

ター メディア関係

New Relic株式会社 マーケティング部

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japan_marketing@newrelic.com