TVer、オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム「New Relic One」を導入

~拡大する動画配信市場における需要に対応するため、サービス品質改善の開発スピード向上を実現~

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2021年 3月 2日

デジタルビジネスにオブザーバビリティ(可観測性)を提供するNew Relic株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:小西 真一朗、以下「New Relic」)は、株式会社TVer(本社:東京都港区、代表取締役社長:龍宝正峰)が提供する民放テレビ局キャッチアップ(見逃し配信)サービス「TVer」に、オブザーバビリティプラットフォーム「New Relic One」を導入したことを発表します。

 

導入の背景と経緯

株式会社TVerは「テレビコンテンツにさらなる価値を見い出し、届ける」をブランドビジョンに掲げ、インターネットを通してさまざまな視聴スタイルを提案し、テレビ局がつくったコンテンツの面白さを新しい“テレビ”の価値とともに提供しています。民放公式のキャッチアップ(見逃し配信)サービスである「TVer」は、在京民放5社(日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビ)、在阪民放5社(毎日放送、朝日放送テレビ、テレビ大阪、関西テレビ、読売テレビ)ほか各局含む約300番組を無料配信しており、2020年7月以降、月間動画再生回数は1億回を超えています。また、ユーザー満足度や広告価値向上によるサービス収益最大化のために、時間・場所・デバイスを問わないパーソナライズされた良質な視聴体験の提供、そのためのサービス利便性向上に常に取り組んでいます。動画配信市場の拡大に伴って高まり続けるユーザー、広告主双方からの需要に応えるためには、サービスの稼働状況や負荷状況、ユーザーの視聴体験を常に把握し、異常値の発見と原因の特定・解決を迅速かつ効率的に行える環境を整備する必要がありました。

 

「New Relic One」の導入と効果

株式会社TVerはオブザーバビリティプラットフォームのNew Relic Oneを「TVer」に導入しました。導入を決定するうえでNew Relic Oneが持つユーザー体験からバックエンドのインフラまで網羅できるエンドツーエンド(E2E)の可視性や動画配信サービスでの豊富な導入実績が評価されました。

 

今後の展望

動画配信サービスはより変化していくユーザーの視聴状況に対応すべく、多様なデバイスへの迅速なサービス展開が求められています。株式会社TVerにおいても、ブラウザやモバイルアプリのみならず、スマートTVアプリなどのOTTデバイスを含めた多様な視聴環境をNew Relic Oneで可視化し、さらなるサービス利便性の向上を目指します。また、海外の動画配信事業者と比較しても競争力の高いサービスを構築していくためのサービス開発や最新テクノロジーの採用などを積極的に進めていきます。

株式会社TVer TVer事業室 技術開発部 サービスグループ 下山剛司氏は次のように述べています。
「2015年よりテレビ番組の広告付き無料配信サービスを展開していますが、多様化するユーザーの視聴体験を俯瞰して把握することが難しく、サービス品質改善に時間を要する課題がありました。New Relicの導入により、ユーザーの視聴体験を俯瞰的に把握できるようになり、サービス品質改善の開発スピード向上が実現できました。今後は技術セクション以外での利活用も検討して参ります」

New Relic株式会社 代表取締役社長 小西真一朗は次のように述べています。
「日々多くのユーザー様が利用するTVer様の事業に貢献できることを大変光栄に思います。拡大し続ける動画配信サービスへの需要に対し、New Relicが提供するオブザーバビリティを通じてTVer様のサービスのさらなる成長を支援してまいります」

 

■ New Relicについて

2008年に創業したNew Relicは、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャーだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を計測可能な戦略へと変化させることができます。グローバルでは、AirbnbやGitHubなど1万7000社ならびにFortune 100企業の過半数で導入されています。日本でもすでに数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New RelicがFortune 100企業の過半数から支持されている理由はnewrelic.co.jpをご覧ください。

 

■ New Relic Oneについて

New Relic Oneはお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic Oneを利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic Oneには、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。
・Telemetry Data Platform:
ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。
・Full Stack Observability:
APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。
・Applied Intelligence:
インシデントを迅速に検出、理解、解決するための応用インテリジェンスが備わっています。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

 

【このプレスリリースに関するお問合せ先】
New Relic株式会社 マーケティング部:七戸、湯原
TEL: 03-4577-9065 Email: japan_marketing@newrelic.com

株式会社井之上パブリックリレーションズ New Relic PR担当:北野、白川、妹尾
TEL: 03-5269-2301 Email: newrelic@inoue-pr.com

 

将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
 

New Relicについて

2008年に創業したNew Relicは、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「可観測性プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャーだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を計測可能な戦略へと変化させることができます。グローバルでは、AirbnbやGitHubなど17,000社ならびにFortune 100企業の過半数で導入されています。日本でもすでに数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New RelicがFortune 100企業の過半数から支持されている理由はnewrelic.co.jpをご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。

※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

メディア関係

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