私たち New Relic は、AI支援によるインシデント対応を提供することにより、すべてのエンジニアとSRE(サイト・リライアビリティ・エンジニア)がインシデントをより迅速に検出、診断、対応できるようになると考えています。すべてのインシデント対応に関わるエンジニアがこれを実現できるように、当社はフル・プラットフォーム・ユーザーがすべてのプランでApplied Intelligenceを無料で利用できるようにしました。AIOps をすべてエンジニアが利用できるためにです。
インシデントに迅速に対応することで、顧客や収益の損失を防ぎ、広報対応で炎上する悪夢を回避できます。エンジニアは、Applied Intelligenceを活用することにより、AIOps機能を使用して新たな問題を検出し、アラートが急増する事態を回避し、インシデント発生時に問題の根本原因を迅速に確認できます。
インシデント対応をよりわかりやすく
さらに、Applied Intelligenceでは、オンコールエンジニアが解決までの時間を短縮し、ノイズを減らし、信頼性を高めることができるよう、インシデント対応に必要な機能を改善しています。
最も分かりやすい変更点は、アラートとAIの左側にある新しいナビゲーションメニューで、お客様のインシデント対応プロセスに合わせてデザインが変更されています。さらに、次のような新機能が追加されています。
- Workflowsはお客様に、特定の特性を持つインシデントを適切なチームにルーティングする柔軟な方法と、ServiceNowやJIRAといった特定のチケッティングおよび通知ツールとの連携を提供します。また、カスタムされたwebhookを使用して、他のサービスを統合することもできます。
- Enrichmentでは、NRDBのデータのクエリを行い、関連情報や事前に定義したパラメーターを収集して、最初の応答者に送信する前にアラートに追加するコンテキストを自動的に追加することができます。お客様は、こうした充実したアラート通知機能により、問題を包括的に把握して、事業への緊急性と潜在的な影響を判断することができます。
- JIRAおよびService Nowとの双方向性でのインテグレーションが実現されたことで、フィールドをカスタマイズし、トランザクション・セキュリティを追加することが可能になりました。開発を進めている将来のインテグレーションの対象には、電子メール、PagerDuty、AWS EventBridge、Microsoft Teamsなどがあります。
Applied Intelligenceを使いはじめよう
New Relicのすべてのフル・プラットフォーム・ユーザーが、追加費用を支払うことなくApplied Intelligenceにアクセスできます。既にNew Relicをご使用いただいているお客様は、New Relic Oneの上部ナビゲーションに表示されるAlerts & AI タブをクリックしてください。
New Relicを初めて使用される方は、今すぐに無料アカウントにサインアップしてAIOpsの利用を開始しましょう。New RelicのAIOps機能の詳細については、New Relic Applied Intelligenceのドキュメントをご覧ください。
このブログ記事には、連邦証券法に基づいて定義される「将来の見通し」に関する記述が含まれています。この記述には、New RelicのAIOpsへの無料アクセスで提供される予定の機能とメリット、インシデント対応体験で提供される予定の改善点、Workflows、Enrichment、双方向でのインテグレーション、将来のインテグレーション、AIOpsへの無料アクセスに関連して予想されるメリット、結果、および将来の機会に関する記述が含まれますが、これらに限定されません。この将来予想に関する記述の中で言及される物事の達成度または成功度は、現時点における当社の予測、見込、判断に基づくものです。そのため重大なリスク、不確実性、憶測を含み、状況の変化に応じて将来予測に関する記述の中で言及または示唆される内容と、実際の成績、パフォーマンス、達成度が大きく異なる場合があります。当社の財務成績など各種成績に影響を及ぼし得る要因や、本投稿に含まれる将来予想に関する記述の詳細な情報は、当社の最新版四半期報告書(主に「リスク要因」と「財政状態および経営成績に関する経営者による説明と分析」の部分)など、当社が証券取引委員会と随時作成中の文書をご確認ください。こちらの文書のコピーをご希望の方は、当社の投資家様向けウェブサイト(http://ir.newrelic.com)または証券取引委員会のウェブサイト(www.sec.gov)をご確認ください。当社は法律により求められる場合を除き、将来予想に関する記述を更新する義務も方針もいっさい有しておりません。
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