デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供する New Relic 株式会社　(本社：東京都港区、代表取締役：小西真一朗、以下「New Relic」)は、本日 AIOps 新機能ソリューションスイートで

である「New Relic AI」の機能強化版の提供を正式に開始しました。New Relic AIはアプライドインテリジェンス（AI）と機械学習（ML）テクノロジーにより、SREやDevOpsチームがインシデント検知、診断、解決を迅速化し、インシデント管理ワークフローを継続的改善することに貢献します。

New Relic AI 新機能リリースの背景

DevOpsチームやSREチームは、サービスレベル目標の達成、エラーのないソフトウェアリリース、問題表面化する前のインシデント解決など、増大する様々な要件の重圧にさらされています。そのため、インシデント対応において大きく２つの点が問題となっています。

潜在的な問題の検知：最新技術を使用した複雑なシステム環境において、潜在的問題の検知、診断、解決がますます困難になっている

アラートの管理：頻繁かつ細分化された複数のツールから送られてくる大量のシステムアラートへの対応に追われるようになっている

New Relic AIはインテリジェンスとオートメーション機能を提供する設計により、こうした問題の根本原因の特定に必要な時間を短縮します。

New Relic AI で提供される新たな機能

New Relic AIは、あらゆるシステム指標を一元化し管理する New Relic のテレメトリデータベース、NRDB(New Relic Database) を利用、機械学習モデルを駆使することで、豊富な関連情報に基づいたインシデント対応を可能にしました。以下に、主な機能をご紹介します。

●      問題を事前検知する異常検知機能 (Proactive Detection)

テレメトリデータの評価を絶えず実行し通常のシステムの振る舞いから逸脱する異常検知を行い、Slack 等の既存のコラボレーションツール経由で通知します。このため、お客様の体験に影響が及ぶ前に、より大きな問題の予防措置を速やかに講じることができます。チームはこれにより、インシデントの発生やさらに広範な環境への影響について十分な関連情報を入手できるため、複数の問題を迅速に診断し、それぞれに優先順位を付けて対応することができます。

●      アラートの自動相関機能(Incident Intelligence)

New Relic AIは多くのデータソースと深く統合することで、関連するアラートとインシデントを自動的にグループ化します。さらにAI／機械学習により推測される相関を活用することで、アラートに優先順位を付けて最重要課題へ集中的に対応できるようサポートします。関連するアラートを自動相関させることでアラートノイズを削減すると同時に、優先度の低いアラートも抑制します。相関インシデントは関連情報と結び付けられ、ゴールデンシグナル（エラー、サチュレーション、トラフィック、レイテンシ）に基づき自動的に分類されます。また、影響を受けた関連コンポーネントを特定して応答システムを推定し、オンコールチームによる根本原因の発見と迅速な対処を促します。

●      既存のインシデント管理ワークフローとの統合

New Relic AIはSlack、PagerDuty、ServiceNow、OpsGenie、VictorOpsなどのツールと統合することができ、お客様の既存のインシデント管理ワークフローに対応します。インシデントを関連情報や機械学習によるガイダンスおよび推測と結び付け、チームの既存ワークフローの中で自動的に共有するため、危機のさなかにツールを切り替えることなく対応できます。収集したデータのライブビュー（各インシデントのインテリジェントサマリー）を確認したり、ユーザーからのフィードバックにより相関をチューニングしたりすることが可能です。

New RelicのGVPおよびプロダクトGM、Guy Fighelは次のように述べています。

「New Relicは、最新システムの運用を担うエンジニアリングチームの苦労や不安を軽減することを目指しています。New Relic AI のプライベートベータ版をご利用になったお客様によると、アラートノイズが数日間にわたり80%程度削減されたとのご報告もいただいています。弊社は引き続き、手を休めることなくプラットフォームの拡充に励むことで、DevOpsチームやSREチームをさらに強力にバックアップしてまいります」

Signify HealthのシニアSREエンジニア、Jeffrey Hines氏は次のように述べています。

「New Relic AIの事前検知機能は、設定も実際の使用も非常に簡単で、エージェント構成の変更やデプロイは全く必要ありませんでした」と話すのは「特に、チームにスピ―ドと機敏性がもたらされ、また運用における可視性が得られました。結果としてインシデントの削減、運用における機会学習や分析の統合、顧客体験全体の向上に貢献しています」

Morningstar, Inc.のテクノロジーオペレーション部門グローバルヘッド、Peter Hammond氏は次のように述べています。

「IT OPsチームが今日苦闘している最大の問題は、膨大な量のイベントアラートノイズから本当に重要なものを見つけ出すことです。これは、本来であれば完璧なソフトウェアの構築に注がれるべきチームの能力に影響を及ぼしています。当社のチームはNew Relic AIのおかげで、個々の問題がビジネスサービスにどのように影響するかを明確に理解し、ビジネス上の最重要課題を迅速に特定して優先的に対応することが可能になるでしょう。今回の提供開始により、目標指向型のインテリジェンス機能を活用し、最終的にはコストの最適化を実現できると期待しています」

Gartnerは次のように評価しています。

「AIOpsが検知するパターンは人間では発見できそうになく、中には原因や結果の解明につながるものも含んでいる。こうした因果関係の判定から、経営目標に組み込むべきIT指標の決定に役立つモデルが生まれるはずである。時間をかけてこれらを観察し、それぞれのモデルにより導かれる推論が常に的確となるように、各モデルを改良および最新化していくことだ。AIOpsは機械学習アルゴリズムの活用を通して、このプロセスを可能とするデータの中に隠れた関係性、原因、機会を見出す数学的方法を、特に提供するものである」 [1]

その他の資料：

-       ウェビナーAIOpsを活用したインシデント対応の詳細

-       ブログ New Relic AIの強力なAIOps機能がお客様におけるインシデント検知、診断、解決の迅速化にどのように貢献するかについての説明

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relicは、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「可観測性プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャーだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を計測可能な戦略へと変化させることができます。グローバルでは、AirBnBやGitHubなど1万7000社ならびにFortune 100企業の過半数で導入されています。日本でもすでに数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New RelicがFortune 100企業の過半数から支持されている理由はnewrelic.co.jp をご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。

※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、米国連邦証券法が定義する「将来の見通しに関する記述」（forward-looking statements）が掲載されています。かかる記述は、New Relic AIおよびその機能ならびにこれにより顧客にもたらされる可能性のある価値およびソリューションに関する記述を含みますが、これらに限定されません。こうした記述で言及する事柄の達成または成功に関する将来の見通しは、New Relicによる当座の推測、予想、信念に基づくものであり、著しいリスク、不確実性、推測、および状況の変化といった要素を含んでいます。これらの要素により、New Relicの実際の成果、業績、実績は、将来の見通しに関する記述において明示的または黙示的に示される内容と著しく異なる可能性があります。New Relicの財務成績およびその他の結果に影響を及ぼす可能性のある要因に関する詳細情報、および本プレスリリースに記載されている将来の見通しに関する記述は、New Relicが米国証券取引委員会（SEC）に随時提出している申請書に記載されています。これら申請書には、New Relicが最近提出したフォーム10-Q（特にその「リスク要因（Risk Factors）」および「財政状態および経営成績に関する経営者による説明と分析（Management’s Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations）」の表題を有する段落）が含まれます。これらの文書の複製を取得するには、New Relicの投資家向け情報ウェブサイト（http://ir.newrelic.com）またはSECのウェブサイト（https://www.sec.gov/）にアクセスしてください。New Relicは、法令で義務付けられている場合を除き、将来の見通しに関するこれらの記述を更新する義務を負わず、また更新する予定もありません。

[1] 出典：“Artificial Intelligence for IT Operations Delivers Improved Business

Outcomes,” Charley Rich, 3 December 2019

【このプレスリリースに関するお問合せ先】

New Relic株式会社

七戸 駿

TEL: 03-4577-9065　Email: japan_marketing@newrelic.com

株式会社井之上パブリックリレーションズ

New Relic PR担当：北野、妹尾、横田

TEL: 03-5269-2301　Email: newrelic@inoue-pr.com