デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、株式会社Kaizen Platform（本社：東京都港区、代表取締役：須藤 憲司、以下Kaizen Platform）が、動画制作プラットフォーム「KAIZEN VIDEO」および動画広告支援サービス「KAIZEN AD」に、オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic One」を導入したことを発表します。

導入の背景と経緯

Kaizen Platformは、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させる独自のプラットフォームと、10,000名を超えるプロフェッショナルなデジタル人材「グロースハッカー」のネットワークにより急成長を続けています。ユーザー企業は、自社のビジネス戦略に最適なチームを編成し、業務のデジタル化やECサイト/マーケティングサイトの改善を着実に推進することができます。

Kaizen Platformが提供する動画制作プラットフォーム「KAIZEN VIDEO」は、自社ブランドや新商品の認知向上、自社Webサイトへの誘導、リード獲得といった目的に合った動画制作をトータルにサポートしています。さらに、動画広告支援サービス「KAIZEN AD」を活用することでPDCAサイクルを回しながら広告効果・投資対効果を高めていくことができます。両サービスはAWSを基盤としてサービス提供されており、サービス品質の改善のため、New Relic Oneの導入を決定しました。

New Relic Oneの導入と想定効果

Kaizen Platformでは、より良いユーザー体験を追求するために「パフォーマンス改善プロジェクト」を全社横断的に推進しています。New Relic Oneの導入により、パフォーマンス評価を「体感」から「データ」に置き換えることで、改善の成果は目に見えて向上しました。

例えば、New Relic OneのAPMを利用し、Webアプリケーション全体を可視化してパフォーマンスボトルネックが発生している箇所を特定することができ、コストをかけてシステムリソースを増強するのではなく、プロセスやコードの見直しによりパフォーマンス改善に結びつけることが可能になりました。これにより、15秒を要していた処理を0.5秒に高速化するなどの成果をあげています。

また、「KAIZEN VIDEO」「KAIZEN AD」をはじめ、Kaizen Platformが設計・開発・運用するサービス基盤にはマイクロサービスアーキテクチャーが全面的に採用されており、数百台に及ぶサーバー/ホストを運用しています。New Relic Oneは、ユーザー数と取り込んだデータ量でコストが決まるライセンス体系を採用しており、ホスト単位で課金する製品と比較して、多数のサーバー/ホストを運用する環境において大きなコスト抑制効果が期待されています。

株式会社Kaizen Platform 取締役 Chief Technology Officerの渡部拓也氏は次のように述べています。

「プラットフォームのサービス品質を維持・向上させることは経営目標のひとつであり、問題の予兆検知と事前対応が可能な監視体制の確立は急務です。New Relic Oneでは、この目標を達成するための投資・コストを将来にわたって抑制できることを高く評価しました。エンドユーザーの体験を定量的に把握しながらプラットフォームを磨き上げていきます」

New Relic株式会社 代表取締役社長 小西 真一朗 は次のように述べています。

「Kaizen Platform様の革新的なプラットフォームとサービスにNew Relicが貢献できることを大変光栄に思います。New Relicのエンドツーエンドオブザーバビリティ（可観測性）では、Core Web Vitalsを指標にしたユーザー体験の可視化も可能です。Kaizen Platform様のビジネス成長を将来にわたりしっかりと支えてまいります」

■New Relic Oneについて

New Relic Oneはお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic Oneを利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic Oneには、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。

・Telemetry Data Platform:

ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。

・Full Stack Observability:

APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。

・Applied Intelligence:

インシデントを迅速に検出、理解、解決するための応用インテリジェンスが備わっています。

【このプレスリリースに関するお問合せ先】

New Relic株式会社　マーケティング部　担当：七戸、湯原

TEL: 03-4577-9065　Email: japan_marketing@newrelic.com

株式会社井之上パブリックリレーションズ　New Relic PR担当：北野、岡崎、白川、横田

TEL: 03-5269-2301　Email: newrelic@inoue-pr.com